データインサイト
仕事でのAI利用の大半は無料プランによるものだが、科学・技術分野は例外である
最近仕事でAIを使ったと答えた米国の労働者の大半は、雇用主が提供するサブスクリプションを使っていない。ほとんどの職業グループで、仕事でAIを使う手段として最も多いのは無料プランである(労働者の45%〜61%)。例外はコンピュータ・工学・科学の職業で、過半数(67%)が少なくとも一部の場面で雇用主が提供するサブスクリプションを使っている。これに近い分野の知識労働者である管理・ビジネス・芸術の職業では、その割合は41%に下がる。
結果は2026年7月のEpoch AI/Ipsos調査(就業中の回答者1,103人)にもとづき、過去7日間に少なくとも部分的に仕事でAIを使った労働者469人のサブサンプルを用いている。回答者は無作為に募集した。推計値には、社会経済的に低い層など、回答が集まりにくい層をよりよく反映させるための重み付けを行っている。
このグラフについて詳しく
この分析では、米国の労働者が仕事で使うAIツールの費用を誰が負担しているかを調べている。過去7日間に仕事でAIを使った労働者について、仕事で使う主なAIサブスクリプションが、雇用主の提供によるもの、個人で支払っているもの、その両方、無料プランのいずれであるかの割合を算出した。「両方」と答えた場合も、雇用主が労働者のAI利用料の少なくとも一部を負担していることになるので、その回答者も含めた「雇用主提供」の合算指標も示している。
これらの割合を職業別に集計した。職業は、2018年版標準職業分類(Standard Occupational Classification、SOC)の大分類を米国労働統計局(Bureau of Labor Statistics、BLS)が上位区分にまとめたものに従い、2点を変更した。コンピュータ・工学・科学の職業を別に示したことと、天然資源・建設・保守を生産・輸送とまとめて「技能・生産・輸送」としたことである。
データ(原文・英語)
- 仕事で使うAIの費用を誰が負担しているか(職業別、Ipsos、2026年7月) CSV・Epoch AI